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しかしながら、総じて営業という職種自体のイメージ・実際の就業環境の厳しさから雇用側に女性を敬遠する傾向が見られることも多く、冒頭のようなステレオタイプが現在でも残っている状況が続いている。
昨今では以前より多くの女性が営業職に進出した事もあり、変化の兆しも見られる。
各人の学歴や知的背景によって変わってくるものの、日本での平均像として、男性は現業職か営業職に、女性は事務職に就くものだというステレオタイプがあった。
学者が男性営業職236名を対象に行った調査の多変量解析では、「顧客関係がうまくいっている」「自尊心が高い」「家族および同僚の支援が高い」と「抑うつ症状の無い状態」との間には有意な関連性が見られたという。
正社員、契約社員、派遣社員といった勤務形態の他、一部業界では、個人事業主として組織と業務請負契約を直に締結する事がある(生保レディなど)。
一般に、個人営業よりも法人営業の方が給与・福利厚生面が良いことが多い。
多数の契約を獲得して会社の期待を大きく上回る営業成績を上げた場合には、大きな金銭的インセンティブ(歩合給や報奨金)が与えられ、その額は少ない場合でも一般労働者の給与水準よりずっと多く、住販・証券・商社間BtoBなどのように取扱額が大きい業種では一般労働者の年収に迫る場合すらある(むろん、受注の為に数ヶ月~数年を費やした上での結果であり、その過程も激務である)。
みなし労働時間を適用した場合、超過労働時間があっても残業とならないため、残業代の代わりに営業手当といった名目で定額の手当が出される事がある。
社外に出ている事が多い業務の性質上、ほとんどの場合はみなし労働時間制度が適用される。
同じ営業職間の転職でも、脈絡のない商品や業種へ転じた場合は、商品知識や業界事情、顧客への対応などの把握に多大な労力と相応の時間を要する(ただ、これは営業職だけに限らない)。
一方で、コンサルティング営業など、長期の経験が要求されたり専門知識を要する営業職もあるので必ずしも「営業職は誰でも就ける」というわけではない。
ただし、電話営業など、特定のスキルにのみ特化した能力が求められる営業もある。
そのため、「営業技術は汎用性が高く、営業が出来れば何の職業でも出来る」と言われる事がある。
営業職(特に法人向けの企画営業)は、求められるスキルが多岐に渡り、多くの人と接するコミュニケーション能力だけでなく、常に変化する状況に適切に対応する能力が求められる。
組織が指定するノルマと社会における需要が離れているほどノルマ達成が難しくなり、売上ノルマが財物の場合、従業員の中にはノルマ達成のために苦し紛れに自らが自費で対象財物を購入する自爆営業を行うこともある。

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